株式会社新潟日報社

業種

情報通信業

所在地

新潟市内

Webサイト

https://www.niigata-nippo.co.jp/list/recruit

更新日　2023年06月23日

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わがともよ
よきふみつづれ
ふるさとの
みづたのあぜに
よむひとのため
　　　　　　　　　　會津八一

これは「新潟日報」の題字をしたためた歌人・會津八一が社員に向けて詠んだ歌です。
県民読者の皆さんに正確で役に立つ、有益な情報を早く届けなさい－。

新潟日報社は「紙」の新聞を基軸に、テレビ、ラジオ、WEB、携帯電話などさまざまな媒体で正確なニュースを早く届けます。そして、地域で心豊かに暮らすことができる環境づくりを目指します。

蓄積された情報資産を有効利用しながら、新潟の「今」を伝え、未来を紡ぎます。

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情報でつなぎ、未来を紡ぐ

報道、広告、販売、事業、地域貢献…新潟日報社の企業活動を通じて、地域の課題を掘り起こし、解決に取り組みます。
人と人、地域と地域、人と地域を情報でつなぎ、未来を紡ぎます。

北朝鮮による拉致問題。
その全面解決まで新潟日報社が歩みを止めることはありません。

県内シェアNo1

県内新聞購読者の70%のシェアがあります。それだけに私たちの責任は重大です。

読者に公正で正確な情報を早く届けるために、きちんと取材する。
長年わたるこの繰り返しが人のネットワークを築き、情報の膨大な蓄積を生み出しました。情報という財産を日々の紙面や多彩な媒体、文化スポーツ事業などを通して読者の皆さまに還元し、地域の課題解決に貢献していくことが、県紙新潟日報の役割です。

我が社の魅力

「自由な社風」

時代の息吹を、潮流を、しっかりと伝えたい。「自由・独立」の社是が象徴するように、新潟日報の空気は堅苦しくありません。県民読者に寄り添いながら正確で有益な情報を届けるためには、先輩後輩の隔てなく議論できる「社内の言論の自由」が大切だからです。

求める人物像

「粘り強く、しなやかである」「人とつながる力を持っている」「新潟を心から愛している」
これらを基に、自ら考え、行動できる人を求めています。あなたがいま、この状態である必要はありません。この理念に共感し、ともに歩んで行ける方をお待ちしています。

経営者からのメッセージ

「川を上れ、海を渡れ」

　新潟日報は1877年、明治10年創刊の「新潟新聞」にその源流を持ちます。2017年に創業140年、1942年に国の「一県一紙」政策による「新潟日報創刊」から数えて75年を迎えました。先人が築いた歴史を学び、世界の潮流を読む…脈々と受け継がれて来たこの取り組みが発行部数、県内シェア（70％）ともに新潟県一を誇る日本海側有数の地方紙としての礎となりました。

　新潟はいま、多くの課題に直面しています。東京一極集中、人口減少と過疎化、県内産業、原発をはじめとするエネルギー問題、そして北朝鮮による拉致問題。全国的なテーマでもありますが、私たちは一つひとつの課題をジャーナリズムの原点に立ち返りながら、新潟の視点を貫いて新潟県の発展に資する考えです。

　「伝える」という報道機関としての役割だけではなく、広告、事業、販売などの営業部門などすべての活動を通じて「人と人」、「地域と地域」、「人と地域」を繋いでいきます。そして時代の変化を読み、新しい取り組みについても果敢に挑みます。新聞人として県民読者に心を届けます。「我以外皆我師」。謙虚に、かつ旺盛な知識欲を持って「新潟の未来を県民とともに切り拓く企業」を目指します。

　そのためにも、意欲にあふれた若い力が必要です。「新潟のために貢献したい」「新潟をもっと良くしたい」という強い信念、柔軟な発想を持った若者に期待しています。私たちと一緒に新潟の明日を切り拓いていきましょう。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　代表取締役社長　佐藤　明

企業情報

就業情報

2022年07月19日現在

有給休暇取得状況 前年度、正社員が取得した有給休暇の平均	年平均　13.6日
育児休業取得情報	男性 事例あり 前年度、対象者（配偶者が出産した男性労働者）がいる企業において、育児休業を取得した事例があった場合は「事例あり」、なかった場合は「事例なし」に区分しています。なお、「対象者」がいなかった企業は「対象者なし」に区分しています。 　 女性 100% 前年度、対象者（出産した女性労働者）のうち、育児休業を開始した労働者の割合（育児休業の申し出をしている労働者を含む）です。なお、「対象者」がいなかった企業は「対象者なし」に区分しています。
時間外勤務 前年度、1ヶ月当たりの正社員残業時間平均	月平均22.3時間
3年後定着率 3年前に採用した労働者の定着率	100%
グローバル企業 海外関連業務あり、語学を使う機会あり、海外勤務の機会ありに該当する企業	海外勤務の機会あり

米国・ニューヨークに取材拠点があります。感染禍に伴い、現在は長期派遣を見合わせていますが、感染が落ち着けば再開する見通しです。